新聞記事と記者コラム、「大切なスローボール」

新聞を比較的よく読む私。でも、共感したり、役に立つなと思ったりする記事が大きな新聞に多いわけではない。

読売新聞や朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、いろいろあるけれど、

私は東京新聞や日刊スポーツを愛読している。

その２紙の記事に、生きていること、生きていくことの大切さを違う切り口で考えさせられた。

　その東京新聞は、障害者の受けるサービスに原則1割の定率負担を強いる自立支援法の影響調査を一面で大きく伝えた。共同作業所などで構成する全国組織「きょうされん」の調査（調査結果のホームページへの掲載は10月29日現在未）。

◇障害者施設　自立支援法　４割が人件費削減（2006/10/29東京新聞）

　障害者自立支援法の施行後の減収で、職員の給与を減らすなど人件費を切り詰めている施設が約四割に上ることが二十八日、障害者が働く小規模作業所などの全国組織「きょうされん」（東京都中野区）の調査で分かった。施設が経営を維持するために、窮余の選択を迫られている実態が浮き彫りになった。　

　調査は八月から九月にかけて実施。同法で定める通所・入所施設とグループホームなど加盟計五百五十七施設のうち三百九十四施設が回答した。

　それによると、同法が施行された今年四月以降に、給与や賞与のカットなど人件費を切り詰めた施設は約４１％に達した。「削減を検討中」（約１８％）も含めると、全体の約六割に及んでいた。

　同法の施行により、（１）施設側の報酬単価が下がった（２）報酬が月額制から障害者が通った日数の日割り計算になった－ことによる収入減が原因とみられる。

　土日勤務を増やすなど職員の休暇日数を削った施設も三割を超えた。

　調査した「きょうされん」の多田薫事務局長は「給与カットや労働条件の悪化に耐えられず、職場を去る若い職員が増えている。障害者支援に影響しないか心配だ」と、懸念を示している。

　施設経営への影響について、厚生労働省障害保健福祉部企画課は「利用者のニーズに応じてサービスを提供する日額払いの利点を生かし、増収の施設もある。通所施設の定員を超えた利用受け入れを認めたり、家庭訪問を報酬評価したりして影響を抑える緩和策も講じている」と指摘する。

■質低下招く恐れも
北野誠一・東洋大教授（地域・障害福祉学）の話

　福祉サービスの提供者が経営維持のため、職員を非常勤化したり給与を削減したりすれば、現場の意欲が下がり、サービスの質の低下を招きかねない。国の制度設計の無理から生じた事態だが、当面は自治体が負担軽減策を講じるなど地域全体で福祉サービスを支えるしかない。

　このような実態をどれだけ社として伝えていくかは、報道機関のあり方として重要だと思う。それが大きな新聞にできているか、非常に疑問だと思う。

　上記記事と直接関係はないが、私はブログで日刊スポーツの記者コラム「見た　聞いた　思った」の記事を何度か紹介してきた。スポーツ新聞を読まない人のなかには、スポーツ新聞＝スポーツの結果記事のみというイメージを持っている人も多いだろう。

　このコラムは、記者が毎日交代で書き、取材過程のエピソードにとどまらず、時に幅広く奥深い記事を読むことができる。

　10月28日付の日刊スポーツ記者コラム「見た　聞いた　思った」は、「大切なスローボール」（記者：山内崇章）。

　とても考えさせられるコラムと出会えた。記者はスポーツの結果だけを考えているわけではない。そこに人間の生きる姿がある。

　私も高校生の頃は記者志望だった。それから干支も一回り以上。

　何かを伝えていきたいという気持ちでブログをつづっているけれど、もっと人が人として生きている姿にふれないと、また自分がもっと生きていかないと。

　そう思う記者コラムにふれることができた。

　書いて誰かが読んで響くメッセージ。

　伝え方は難しい。でも、伝えるってすばらしい。